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下記に関しては論文や専門家による論考がいくつも出ていますが、それらの多くが指摘するように、最大の理由は日本の医師は非ガン性疼痛に対してオピオイド鎮痛剤を使うことに極めて慎重で、日本では国民皆保険適用可能な非オピオイド鎮痛剤や理学療法で疼痛治療してきたことと思います。 <a target="_blank" href="https://twitter.com/chocolatechnica/status/1938218204960313750" color="blue">x.com/chocolatechnic…</a>
日本人も中毒になると中々抜け出せないことは、自治医科大学の症例報告「オピオイド鎮痛薬を緩徐に減量をしたにもかかわらず退薬症候を生じた慢性がん治療後疼痛の1症例」など報告があるので、疼痛治療で中毒になっている患者も、諸外国よりは少数ですがある程度日本国内にもいると推測されます
「本邦ではオピオイド鎮痛薬の離脱の補助手段や社会的資源が乏しい。本症例では(略)有害事象を軽減してQOLを改善(略)という患者の強い意欲がオピオイド鎮痛薬を減量するための唯一の原動力となった」同報告 現行は患者の意志によるところが大きいので厚労省などが適応拡大は見直すべきと考えますね。
日本の病院の従業員として働いている医師は、いくら薬を出しても別にそれで自分の手取りが増える訳ではないので、自分の利益の為に薬を沢山だそうとは考えない。米国のオピオイドクライシスは、薬を増やし薬の中毒にして患者を金づるにする米国の開業医の反倫理的な姿勢が拡大に繋がったと見られますね